埋設物調査Q&Aのページ。

埋設物調査(地中探査)に関する各種ご質問についてお答えします。

地中探査に関するQ&A




Q、地中レーダで調査が可能な対象は?
Q、検出が困難な埋設物は?
Q、地中探査の形態

Q、調査可能な深度について

Q、埋設物の細かい形状や材質の識別は可能ですか?
Q、地中レーダ探査以外の調査工法(深深々度、広範囲な探査など)




Q、調査に適さない面状
Q、調査に適さない立地環境
Q、調査地における障害要素

Q、地中レーダ調査に伴う周辺への影響
Q、調査当日の天候(雨天)




Q、走査半径について
Q、安全対策について
Q、防爆仕様について

Q、調査の結果はいつ頃出ますか?





Q、対応地域
Q、 調査員(人工)のみ派遣してほしい
Q、機器販売・レンタ ルについて


Q、相談や調査のご依頼




Q、地中レーダで調査が可能な対象は?

地下の空洞・陥没、埋設物、埋設管、遺跡、残置構造物の検出、開削工事に伴う障害物の確認などです。

※埋設管を主体とした調査については、別途(管路調査)をご参照ください。
 
Q、検出が困難な埋設物は?

■周囲の地層と同質化している埋設物
年数が経過した投棄物など。

■平面的広がりを帯びない物体
杭など。

■規模の小さな物体
石片などで直径50p以下は探知が困難になります。

 
Q、地中探査の形態

地中レーダ探査装置を用いた非掘削による「非破壊調査」となります。
その他、投棄コンクリート塊など検出対象に応じ、埋設面上からボーリングバー(径15ミリ程度)による簡易貫入試験を実施します。
 
Q、調査可能な深度について

深照深度は最大で1.5M程度までです。
※磁気探査装置である性格上、調査環境によって精度は減衰します。精度の保障を行うものでは有りませんので予めご了承ください。
 
Q、埋設物の形状や材質の識別は可能ですか?

地中レーダ単体の調査では物体固有の細かい形状、色、密度、材質の識別は不可です。既存図面など参考となる資料があれば、レーダ画像で示される位置、深度と照合します。

 
Q、地中レーダ画像の解析

物標本体、掘削時の堀り山、地層の変化から反射される電磁波のパターン(波形)画像について、技術員により解析するものです。
電磁波のパターンは、空洞や埋設物に応じ一定の形状で分類されていますが、実際の作業では近接埋設物の干渉、電磁波の減衰などにより特異な表現がなされる場合があります。
 
Q、地中レーダ探査以外の調査工法(深深々度、広範囲な探査など)

地中レーダ探査以外の調査方法として電位的な差異が生じる状態であれば、「電気探査(非抵抗法」による調査が有効な場合があります。
■電気探査にていては、別途お問い合わせください。


Q、調査に適さない面状

■地中レーダ自体の走査や調査員の立ち入りが困難な場所
・植栽や草木が茂る場所。
・岩場など起伏が激しい地形。
・資材が密集しておかれている倉庫内、撤去材や砕石等が散乱する工事現場など。
・土間下など動線の確保が困難な箇所。

 
Q、調査に適さない立地環境

■電磁波の減衰が予想される環境での調査は適しません。
・池や沼地などのみず場
・地下水位が高い場所
・積雪状態の場所
・電波干渉が強いアンテナ塔の付近

Q、調査地における障害要素

■調査上の代表的な障害要素として高密度物質があります。金属板などは電磁波を遮断する為、それより深い深度の深照は不可となります。
・高厚コンクリート面
・建設作業場など車路面に敷かれた鋼板。
・対垂直荷重の為に地中に埋設された鋼板など。


Q、地中レーダ調査に伴う周辺への影響

電磁波は地中レーダから地中方向へ照射される為、人体や近隣への干渉はほとんど有りません。
通信施設や病院敷地内の調査においても問題有りません。
 
Q、調査地当日の天候

・屋外の調査の場合、雨天は原則として作業不可となります。

Q、走査半径について
■レーダアンテナは、レーダ機本体の中心部(外寸から50センチ内側)に設けられています。
壁や柱が位置する場合、それらの境界から50センチ程度離れた位置までが走査対象となります。
足場ベース周り、仮囲い基礎周辺などでは作業が制約されます。

Q、安全対策について

車両、人の往来が多い場所での調査については、誘導員の手配をお願い致します。レーダの走査速度は、毎時2〜3km程度です。交差点横断の場合、信号器の切り替わる短い時間内での走査は困難です。

Q、防爆仕様について

機材は非防爆仕様となります。作業制限が伴う特殊な工場内での作業などは、事前にご確認ください。

Q、調査結果はいつ頃出ますか?

調査当日の作業終了時に現地の埋設面にマーキングします。後日、結果図及び解析図等を机上作業にて作成し報告書をお送り致します。報告書の作成には1週間程度頂いておりますが、至急ご入用の場合はご相談下さい。

Q、対応地域

主な対ご応地域は関東近県となります(千葉、東京、茨城、埼玉、神奈川、栃木など)。

Q、調査員(人工)のみ派遣してほしい

機材を伴わず、調査員のみを提供する人材派遣の形態は行っておりません。

Q、機器販売・レンタルについて

調査機材について販売・レンタルは行っておりません。

Q、相談や調査のご依頼

お電話(047−407−8872)
ファックス(047−407−8873)

ご参考−お問合せFAXフォーム 

メールによるお問い合わせ

にてお受しております。


お問い合わせの際に、下記内容をお伝え頂ければ幸いです(把握されている範囲で結構です)。
御見積りをご希望される場合、現地の地形・距離が分かる資料をお願い申し上げます(凡そのフリーハンド図でも結構です。)

■調査する対象
(地下の空洞、埋設管、埋設物、残置物 など)

■調査範囲
(敷地内、さら地、路上 など)

■地上面の状況
(土面、草地、コンクリート、アスファルト、インターロッキング など)

■干渉要素
(すぐ脇に鉄道が走っている、水辺や海岸線 など磁気干渉が考えられるものについて)

■調査地の場所
(市町村迄でも結構です)

■調査時に懸念される事項、作業への要望
(交通量が多い、夜間作業、予想される既設埋設物など)



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